新型コロナウイルスの感染拡大で金融市場が大きく動いた過去9カ月を振り返ると、投資信託の運用成績は2月後半から3月後半にかけて軒並み悪化したものの、3月後半以降は大きく回復。直近では、株式型ファンドの多くがコロナ前の価格を抜いてきた。
3月後半以降の上昇相場の前半は、米国を中心とした先進国の海外株式型ファンドの値上がりが目立った。GAFAM（グーグルの親会社のアルファベット、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト）などの米IT（情報技術）大手の組み入れ銘柄の株価上昇が運用成績に貢献した。
10月ごろから、国内株式型ファンドの強さが際立ってきた。先進国のなかで日本株は割安感があり、相対的に日本はコロナの感染者数が少ない。金余りの状況で世界の投資資金は行き場を探しており、投資家に安心感を持たれた日本の株式が物色された。その結果、国内株式型ファンドの値上がり幅が拡大している。
コロナショックで日経平均株価が底値を付けた3月19日から11月11日までの国内株式型ファンドの騰落率ランキングをみると、1位は「厳選ジャパン」の149.67%、2位は「DIAM新興市場日本株ファンド」の133.58%、3位は「企業価値成長小型株ファンド＜愛称:眼力（ガンリキ）＞」の125.99%になった。この間の日経平均株価の上昇率の約53%と比較すると、値上がり幅の大きさが分かる。東証マザーズ指数が10月半ばに14年2カ月ぶりの高値を付けるなど、これらのファンドが組み入れている小型株の値上がりが運用成績にプラスに寄与した。
11月に入ると、価格の戻りが鈍かった銀行、商社、鉄鋼などの景気敏感株が、コロナ相場をけん引してきたハイテク株をアウトパフォームしてきた。ワクチン開発などで経済の正常化への期待が高まり、出遅れていた景気敏感株に物色の矛先が向かったといえる。ただ、アフターコロナのニューノーマル（新常態）での個別企業の業績や株価を予想するのは難しく、個人投資家は投資信託で資産運用するのも一手だ。
（QUICK資産運用研究所 清家武）
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November 24, 2020 at 10:00AM
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