日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日、東京五輪で実施される各競技団体の幹部とテレビ会議を開き、新型コロナウイルスの感染拡大の影響についての聞き取りで、協賛金やチケット収入の減少で財政悪化を憂慮する声が相次いだ。籾井圭子常務理事は「ＪＯＣができること、他の機関に要望を出さないといけないことを整理して、統括団体として働き掛けをしていきたい」と述べた。
ＪＯＣによると、会議には２４競技団体の会長や専務理事、事務局長が参加。主に強化、財政、選手選考の３点で意見を聞いた。
大幅な収入減への懸念が深刻で、会員の登録や放送権料、露出機会の減少を見込む団体も多かった。
【共同通信】
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April 09, 2020 at 06:34PM
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競技団体、相次ぎ財政悪化を憂慮 - ロイター
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