国際原油価格が７年ぶりの高値となった。投資家の間では年末にも国際原油価格が１バレル＝１００ドルまで上がるとの見通しが出ているとウォール・ストリート・ジャーナルが最近報道した。天然ガスと石炭などエネルギー需要の急増が原油価格上昇をあおる状況だ。エネルギー価格の急騰が世界経済を「スローフレーション」（遅い成長＋物価上昇）に陥れるのではないかとの懸念も出ている。 １８日のニューヨーク商品取引所でウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）価格は前日より０．１６ドル上がった１バレル＝８２．４４ドルで取引を終えた。２０１４年１０月２１日の８２．８１ドル以来の高値水準だ。昨年末と比較すると約７０％上がった。韓国石油公社によると、この日中東産ドバイ原油価格は前日より０．９ドル上がった８３．８９ドルを記録した。これに対しブレント原油は前日より０．５３ドル下落した１バレル＝８４．３３ドルとなった。 最近欧州では天然ガス需要が急増している。異常気象で欧州の風力発電量が減ったのが原因だ。欧州各国では天然ガスを使う火力発電所の稼動率を高めている。しかし欧州の天然ガス需要の半分ほどを供給するロシアは追加供給を増やさずにいる。英フィナンシャル・タイムズは欧州のガス価格が最大で１８％上がったと報道した。 中国では電力難解消に向け石炭買い占めに出た状況だ。世界市場で天然ガスと石炭の価格が大きく上がった背景だ。北半球の冬を控え暖房用エネルギー需要も増加している。 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国と非加盟産油国の協議体であるＯＰＥＣプラスは先月原油生産目標を１日４０万バレル増やすことで合意した。今月と来月に追加で１日４０万バレルずつ増産することにした。だがこうした合意をまともに守ることができない状況だ。 米外国為替仲介業者オアンダのアナリスト、エドワード・モヤ氏は米ＣＮＢＣとのインタビューで「天然ガス・石炭・電力不足は原油に対する需要増加につながるほかない」と話した。彼は「原油需要増加に合わせてＯＰＥＣプラスと米国などが追加で原油生産に出ていないので原油価格が上がっている」と付け加えた。 ロイター通信は「ＯＰＥＣ加盟国であるアンゴラとナイジェリアなどが生産設備の投資不足と修理作業などから原油生産を増やせずにいる」と報道した。ロイターは「西アフリカの産油国でも原油生産への支障を懸念する声が出ている」と伝えた。米ホワイトハウスも立ち上がった。ホワイトハウスのサキ報道官は「原油供給問題を解決するためにＯＰＥＣ加盟国を圧迫している」と話した。 ブルームバーグ原材料現物指数は１８日に５２６．４０を記録した。エネルギー、金属、穀物など２３品目の価格を指数で示したものだ。この指数は今年初めと比較し７０％以上上がった。原材料価格の急騰は製造業者のコスト上昇につながり物価上昇を刺激する。コスト上昇によるインフレだ。このような形の物価上昇は消費と投資を萎縮させ景気回復動向に冷や水を浴びせかねない。 仏ＢＮＰパリバ銀行のエコノミスト、ルイジ・スペランザ氏はフィナンシャル・タイムズとのインタビューで、「現在の状況はスタグフレーションよりはスローフレーションに近い」と話した。スタグフレーションは景気低迷と物価上昇が伴う現象を示す。１９７０年代の国際原油価格急騰によるオイルショックがスタグフレーションの代表的な事例だ。スペランザ氏は「スローフレーションは比較的低い失業率と高い物価上昇率が短期的に伴うもの」と付け加えた。 米バンク・オブ・アメリカは２０１０～２０１１年に原材料価格が急騰しスローフレーションが発生したのと現在の状況が似ていると主張した。バンク・オブ・アメリカは「物価に続き賃金が上昇しインフレの衝撃が大きくなれば金融市場の変動性が大きくなるかもしれない」と説明した。
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